エアプラス株式会社代表取締役社長
早稲田大学文学部社会専修卒
大学4年のときに仲間3人で起業、今年で35年目。
純国産OTA“ena(イーナ)”を運営し、国内・海外のFIT商品のオンライン販売を行う一方で、他旅行会社にオンライン販売システムの提供やDXコンサルティングで参画する。
15年以上在宅オペレーション制度を運営してきたノウハウを使い、工数型アウトソーシング・パケットシェアリング事業も運営する。

最新のプロコメ

  • 出典:観光経済新聞

    一時金 8日受付開始 宿泊業・旅行業も対象

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    当該支援金を受給するためには、登録確認機関の事前確認を要するという要件が付いています。この「登録認定機関」とは、いつもお付き合いのある税理士、公認会計士、行政書士、中小企業診断士いずれかの資格のある先生がいらっしゃれば、専用サイトから新規に登録が簡単にできますので、その方に登録していただくことが一番の近道です。
    コメント全文を読む 3月9日 1

  • 【コラム】この環境下で「旅行会社」新設のご相談?

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    日本では、大量生産・大量消費の時代は終わりました。消費の基準もモノからコトに移行したと言われて久しく、消費者の嗜好性も細分化しています。 『何らかの目的で他所の土地を訪ねる』というのが"旅行"という言葉の本来的な意味ですが、細分化した消費者の嗜好を充足するための"旅行"のコーディネートをすることを"旅行業"とするならば、岡田さんの挙げられた2件の事案はまさに時宜を得た"旅行業"なのではないかと考えます。 これからは、移動に要するパーツの予約(現在旅行業界がFITと呼んでいるようなもの)は、いわゆる"旅行業"の範疇外となります。今後"旅行業"は、大別すれば、A:様々なパーツとコンテンツを組み合わせて別の価値を提案する形態、B:特定領域に特化した専門的な価値を提案する形態、のいずれかに分化して行くのではないでしょうか。 時代の変遷により柔軟に形を変え進化するのが産業の当たり前の在り方ですが、その際、国の法律がその変化の妨げになってくれないことを切に望みます。
    コメント全文を読む 3月6日 1

  • 出典:NNA ASIA アジア経済ニュース

    タイ HIS、日系アウトドア用品の旗艦店を開業

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    凄いなー、エイチ・アイ・エス。生きる力が強いなぁと再認識させられます。以前同社幹部の方に伺いましたが、コロナ禍のような緊急モードに入ると『とにかく何をしてでも自分で生きろ』というギアチェンジが組織内部で自然に起こるのだそうです。アイディアを出すことは誰にでも出来ますが、行動が付いてくるところが素晴らしいと感じます。
    コメント全文を読む 3月3日 1