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エアプラス株式会社代表取締役社長
早稲田大学文学部心理学専攻卒
大学4年に仲間3人で起業、今年で33年目。
純国産OTA“ena(イーナ)”を運営し、国内・海外のFIT商品のオンライン販売を行う一方で、他旅行会社にオンライン販売システムの提供やコンサルティングで参画する。
10年間在宅オペレーション制度を運営してきたノウハウを使い、BPO新業態パケットシェアリング事業も運営する。

最新のプロコメ

  • サイトコントローラーの機能強化、宿泊施設と旅行会社をサポート-シーナッツ代表取締役社長の山田英樹氏

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    サイトコントローラーとは、ホテルの客室をオンラインで販売する際に在庫管理を簡便化する仕組みのことです。日本固有の呼び方であり、グローバルではchannel controler(チャネルコントローラー)と呼ばれる機能です。 日本のホテル・旅館の流通は、部屋の販売流通を旅行会社に委ねてそれぞれの旅行会社に在庫を提供する形で共存共栄を続けましたが、インターネット時代になり販売チャネルの多元化が進み、OTA、メタサーチ、インバウンド客向け在海外旅行社など多くの流通チャネルに部屋の在庫を提供する必要性が増し、共通在庫という一元化の概念が生まれました。そういう意味で、日本の部屋流通特有の進化なのです。 今後、大手総合旅行会社のビジネスモデルが変化するなかで、ますますホテル・旅館の共通在庫化は進みます。サイトコントローラー(SC)の集約化機能は、流通のハブ的役割としてプラットフォーム化してくるでしょう。 いまやSCの代名詞といえるほど存在感のあるTL-リンカーンですが、山田社長のインタビューにもある通り、一番注力していることはコールセンターであり、ユーザーがストレスなく便利に使い続けてくれるようなサポートであると言及されている点に強く共感します。やはり、どんなに顧客インターフェースがオンライン化しても、サービスの本質は人対人のコミュニケーションから外れることはありません。
    コメント全文を読む 3月10日 2

  • 出典:観光経済新聞

    一時金 8日受付開始 宿泊業・旅行業も対象

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    当該支援金を受給するためには、登録確認機関の事前確認を要するという要件が付いています。この「登録認定機関」とは、いつもお付き合いのある税理士、公認会計士、行政書士、中小企業診断士いずれかの資格のある先生がいらっしゃれば、専用サイトから新規に登録が簡単にできますので、その方に登録していただくことが一番の近道です。
    コメント全文を読む 3月9日 1

  • 【コラム】この環境下で「旅行会社」新設のご相談?

        • 岡田 健
      • エアプラス株式会社 

    日本では、大量生産・大量消費の時代は終わりました。消費の基準もモノからコトに移行したと言われて久しく、消費者の嗜好性も細分化しています。 『何らかの目的で他所の土地を訪ねる』というのが"旅行"という言葉の本来的な意味ですが、細分化した消費者の嗜好を充足するための"旅行"のコーディネートをすることを"旅行業"とするならば、岡田さんの挙げられた2件の事案はまさに時宜を得た"旅行業"なのではないかと考えます。 これからは、移動に要するパーツの予約(現在旅行業界がFITと呼んでいるようなもの)は、いわゆる"旅行業"の範疇外となります。今後"旅行業"は、大別すれば、A:様々なパーツとコンテンツを組み合わせて別の価値を提案する形態、B:特定領域に特化した専門的な価値を提案する形態、のいずれかに分化して行くのではないでしょうか。 時代の変遷により柔軟に形を変え進化するのが産業の当たり前の在り方ですが、その際、国の法律がその変化の妨げになってくれないことを切に望みます。
    コメント全文を読む 3月6日 1