最近では宿泊施設の販売はリアルエージェントだけでなく、OTAを通した販売が拡大しています。それに伴って、精算業務でもOTA各社の売掛データと精算データの照合作業が大幅に増加しています。

　当然のことながら、宿泊施設からもOTAにも対応してもらえないかという声が多くなり、最初は国内OTAの楽天、じゃらん、一休の3社のデータを集めて施設とやりとりしながら個別対応をすすめていましたが、2019年に統一フォーマット変換サービス【OTA版】としてサービスをスタートさせました。

　従来のリアルエージェント版では、元となる旅行会社からの支払明細データをi-traビリングサービスで保有していたため、仕組化しやすい面はありましたが、OTA版については各社の配信データを施設から受領するという大きな違いがあります。

　アウトプットデータを統一フォーマットに変換して提供するところはエージェント版と同じで、PMSも同様に10社程度対応しています。

　データの照合率をあげるために、各OTAで異なる項目、例えば、販売手数料を含めた金額かどうか、ポイント販売が含まれているかなど、そういった細かい部分を調整して、PMSで保持する売掛データと一致するように変換を行っています。

　OTAの場合には精算データのフォーマットが急に変わったりすることもあり、状況に応じて調整・改善をすすめています。現在は海外OTAも含め、大手6社（楽天トラベル・じゃらんnet・一休.com・agoda・Expedia・Booking.com）の精算データに対応しています。

　エージェント版の統一フォーマット変換サービスは、宿泊施設において対応PMSを利用していることは前提ですが、i-traビリングサービスを利用して、支払明細が受領できることも条件となります。

　一方、統一フォーマット変換サービス【OTA版】は、OTAの精算データを活用するためi-traビリングサービスを利用していない宿泊施設でも利用可能です。

　導入時には、しっかりとヒアリングを行い、利用OTAやPMSの確認、各社異なる精算タームなどにあわせて設計も行っています。

　無料トライアル期間を1か月設けていますが、その間にヒアリングを行い、実際にデータをいただいて調整し、照合率などを確かめていただいた上で、導入を決めていただいています。

　ほとんどの施設は無料期間を経てそのまま本契約となります。それだけ照合率を評価いただいている結果ではないかと考えています。