今週の1位は燃油サーチャージ額への対応。大手旅行会社が方針を打ち出し、それに追随するとみられていたものの、燃油サーチャージが下降局面にあり、総額表示は採用しない方針の会社も出てきているようです。当然ながら、航空会社によって、燃油サーチャージ額が異なり、「価格政策」と受け取られる側面があり、原油の下降局面で旅行会社が「消費者への分かりやすさ」だけでなく、価格競争力でこれまでの表示にメリットを感じるということでしょう。2009年の海外旅行市場は、（財）日本交通公社の予測値では08年の1600万人の見込み...