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クルーズ風評被害の払拭へ、対策の数値化など提言

 日本クルーズ&フェリー学会(梅田直哉会長=大阪大学教授)は4月2日、新型コロナウイルス感染によりクルーズ客船のイメージが著しく低下したことを受け、「クルーズ客船の新型コロナウイルス等感染防止について」と題する提言をまとめ発表した。

 提言は、船内の空気感染について、現存のクルーズ客船をはじめ新造船および改修船の感染症対策の度合いを数値化するというのが骨子。適合船を旅行会社、乗客に公表することで、クルーズ客船に対する懸念を払しょくする。また、最高レベルの適合船は病院船として用船できることを提言している。

 具体的には、現存船については船室が独立空調の場合と独立空調でない場合と二分化。後者については、船内循環の排気リターンラインを遮断する方法のマニュアルを常備することなどと提言した。
  
また、新造船または改造船で安全性の付加価値を与える場合については、船室の空調を独立させ、船室の気密性を高めるほか圧力センサーを船室内に設けることなどを勧めた。

 認証制度も設けて、乗船の目安としてクルーズ船の競争力に反映させることも促した。


情報提供:トラベルニュース社