OTOA、海外旅行50周年、JATAと協力-訪日は本格展開へ
日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA)は1月8日、都内で新年会を開催した。冒頭登壇したOTOA会長の大畑貴彦氏は、今年は海外渡航自由化50周年の大きな節目であるとし、日本旅行業協会(JATA)と協力し、海外旅行需要喚起のピーアール活動やキャンペーンなど「一丸となって頑張っていきたい」と意欲を示した。
JATAでは昨年10月に海外渡航自由化50周年キャンペーン部会を立ち上げているが、大畑氏も委員会に参加。JATA理事長の中村達朗氏も「海外旅行が果たしてきた役割は非常に大きい」とし、50周年を契機に「海外旅行の意義を発信し、日本の皆様に海外に目を向けてもらいたい」と話した。
さらに、大畑氏は2013年6月から新たに開始したインバウンド事業について触れ「(我々は)海外旅行のツアーオペレーターだが、(訪日外客)2000万人達成を目標にやっていきたい」と意欲を示した。
OTOAでは昨年インバウンド委員会を設置し、数回会合をおこないインバウンドに関する情報の共有をはかってきた。大畑氏によると、現在会員の半分程度までインバウンドも取り扱っており、訪日外客1000万人達成にともない、今後更に増えていくとの見通し。委員会は今年から本格的に活動を開始するとしており、会合の回数を増やし、内容の充実もはかっていく考えだ。
大畑氏は、OTOA会員は「長年アウトバウンドで培ってきた、海外の旅行会社、サプライヤーとの密接なつながりを持つプロ集団」であることから、海外の国々や人々をよく理解していると説明。「日本を押し付けるのではなく、海外の人々の期待に沿ったきめ細やかな、OTOAならではのおもてなしができると期待している」と話した。