日本からは昨年を上回る23名のバイヤーが参加した 　フランス最大のトラベルマート「ランデブー・アン・フランス（RDVEF）」が3月27日と28日にパリで開催された。パリが会場になるのは2009年に続いて7回目目になる。今回はフランス側から675団体のサプライヤーが出展した一方、バイヤーとして世界62ヶ国から900社が参加。サプライヤーとバイヤーを合わせた参加人数は2000名を超え、アポイント数も2万以上と過去最大級のRDVEFとなった。

2011年は2.7％減におさまる
日本市場重視は変わらず

ATF GMのクリスティアン・マンティ氏（左）らがランデブー・アン・フランス開幕のテープカット 　日本からは、現地参加も含め、ホールセラー、ツアーオペレーター、専門旅行会社など23名が参加。前年は震災直後の開催だったこともあり18名の参加にとどまったが、今年はそれを上回る日本人バイヤーがRDVEFに集まった。

　フランス観光開発機構（ATF）ジェネラル・マネージャーのクリスティアン・マンティ氏は弊誌のインタビューに答え、「日本はフランスの観光産業にとって重要な市場だ。歴史的にも関係が深く、現在も観光の分野で重要な二国間関係を築いている。これからも日本人旅行者の満足度を高めていきたい」と発言。今後も日本市場を重視していく姿勢を示した。

世界各国からバイヤーが集まり、積極的な商談が行われた 　2011年の日本市場を見ると、日本人宿泊日数は1月と2月で前年を上回ったものの、3.11の震災後に急激に落ち込んだ。しかし、その後の回復は順調に進み、最終的には前年比2.7%減にとどまった。外国人宿泊日数のうち日本人が占める割合は5.35%と依然高く、日本人観光客の現地消費額も大きい。アジアでは中国やインドの市場が拡大しているものの、ATFでは日本重視の姿勢は崩していない。

　ATF在日代表のフレデリック・メイエール氏は「今年に入って日本マーケットは確実に回復している。日本の旅行業界も引き続き力強い」と話す。今年の日本人渡航者数目標については明言を避けたものの、「できるだけ多くの日本人をフランスに送りたい」と意気込みを示した。特にオフシーズンの需要拡大を目論む。