日本郵船の平成21年3月期（平成20年4月1日〜9月30日）の連結決算のうち、郵船クルーズ、クリスタル・クルーズの連結子会社を含む客船事業は、売上高が前年比2.3％増の268億9800万円、営業利益が47.5％減の27億4200万円、経常利益は49.2％減の26億600万円であった。日本市場では乗船率はわずかに減少したものの、台風によるクルーズの中止がなく、好調に推移。一方、アメリカ市場では燃油費の高騰や欧州通貨高によってコストが増加し、利益は減少した。

　また、グループ企業の郵船航空サービスの連結対象である郵船トラベルなどの旅行業は、営業収益が0.1％増の27億7700万円、営業利益は13.2％減の2億8300万円。不況により、企業業績に対する先行き不透明感の影響で業務渡航者が減少したうえ、航空券販売に対するコミッションの減少などが、収益の伸びに影響したという。