立ち上がるホームエージェント　普及するか新たな旅行業モデル

2022年8月29日
出典：トラベルジャーナル

コメント　7件

- you
- 表向きの形だけマネしても、根本の商習慣や人々のマインドセット、旅行業法の抜本的な実状と時代にあった改訂がないことには、本当に普及するとは言いがたいでしょうね。
  実際、自分がホームエージェントとして認識していないだけで、3種で細々やっているところはすでにかなりの数がいわゆるホームエージェントではないかとも思う。
- 2022/8/30 4
- akira
- 旅行業界に従事して46年、ホームエージェントでは、１０年になります。得意分野だけをこなしていれば、そこそこ売上は有ります。仕事量を増やせば人手がいる。今までの４６年で、関西の地震、東北の地震、浅間山の噴火、大雨、台風と災害が有るたびに，売上が消滅しました。今回のコロナでもホームエージェントだから乗りきれました。中小の旅行会社は社員が５名から２０名位いると借入をして給料が払えるうちは良いが、資金がショートしたら社員の生活を保障できなくなってしまう。ホームエージェントになれるかは、今までの経験、宿との付き合い方、顧客をもっているかですね。社員がいればできる仕事は、全国大会の宿泊、ホテル経営（ペンション・民宿等の宿泊業）、グリーンシーズンのスキー場等、色々有りますね。コロナで来年も厳しいですね。これから関東に地震が有るかも知れません。簡単にホームエージェントになれません。
- 2022/8/30 2
- isopy
- 米国の旅行会社は、国内旅行でも航空手配が主な仕事ですが、日本の場合は、宿泊手配やＪＲ・船車券手配がメインになるので、同じ土俵で話をするのはナンセンスかと思います。
  
  例えば、米国の小規模AGTは、GDSも母店から提供されて発券も自由にしていると聞いています。
  日本の場合は、GDSも独自契約、自由に発券するにもホールセールからかなりの与信を求められます。
  
  米国は、ＢtoＢの商品仕入れの決済がカードなので、日本的な与信も不要なのかと思います。
  
  実際に実用的な運用をするには、法的な側面も重要ですが、それ以上にベンダーも含めた商習慣の改善が必要になるのだと思います。
  
  JATA/ANTAの幹部の方々が、この辺りどの程度まで日本の小規模AGTの現状を把握して、旗振りして頂けるのかが重要になると思います。
- 2022/8/30 2
- 空飛ぶペンギン
- お客様の多い営業の方が独立するモデルの一つになるのではないかと思う。
  ただ、天候等突発的な事象への対応が多い職業のため、ホームエージェントでワークライフバランスを保つためには対客へも工夫が必要かもしれない。
- 2022/8/30 2
- chiyoda261
- ホームエージェント…という言葉があったんですね。
  
  22歳で旅行会社に入りきつい会社で小さい会社で何から何まで全て自分で仕切らないといけない会社でした(まぁ…その経験が今でも生きているのですが…)。
  あまりの厳しさに2年ほどで会社を辞めることになりました。
  
  その時にお付き合いのあったバス会社さんが旅行業を持ってらっしゃってお声かけいただいて完全歩合の外務員になることになりました。それから約20年。自宅を事務所代わりにずっと旅行のお仕事に携わってきました。
  これがホームエージェントと言えばホームエージェントなんでしょうけどフリーターって言えばフリーターですけどね。お仕事が無い時に何の保証もないですから。
  
  いずれにしてもそれなりに自分に顧客がついている必要があります。
  旅行会社に勤務している時は固定のお客様がいるから大丈夫…と思われるかもしれませんがお客様は会社の安心感と契約をしている場合がほとんどで「自分」というものにどれだけ信用があるのかを試されるかもしれません。始めるならばご覚悟を！
  私はホームエージェントに見切りをつけて会社員勤めになりましたけどね。収入は減りましたけどコロナ禍はサラリーマンでいたおかげで何とかしのいでいます。
- 2022/8/30 1