協同組合大阪府旅行業協会（OATA、徳原昌株理事長＝大阪国際旅行）は、契約受入施設と案内所でつくるOATA連絡協議会（安藤元量会長＝安藤予約センター）の会員施設の利用を、西日本を中心とした旅行会社に呼びかけている。

　OATAでは創立以来、連絡協議会会員の直営、総合案内所を問わず“車の両輪”として信頼関係を築き、OATA会員も積極的に案内所を通して送客してきた経緯がある。徳原理事長は「OATA連絡協議会会員の案内所は施設の予約を最優先するだけでなく、地域の幅広い情報を持っており、コースを造成する際に我々にとってなくてはならない存在だ」と話し、連絡協議会会員の案内所が旅行会社にとって大きな役割を果たしていることを評価している。

　実際に連絡協議会会員案内所は、案内所の閉鎖や団体旅行の減少、OTA（オンライントラベルエージェント）の台頭などの厳しい環境下で、予約が取りにくい日程での現地との交渉や調整に積極的に取り組んでいる。

　このようにOATA会員旅行会社へ大きく貢献している案内所をOATA会員だけでなく西日本全般の旅行会社が活用すれば、案内所の仕事量も増え、旅行会社の仕事も円滑に進むと、徳原理事長は考えている。

　そこで、2017年から協同組合全旅九州沖縄と連携。同組合加盟の旅行会社がOATA連絡協議会会員の案内所を通して現地手配を行うなどの取り組みも始めた。

　すでに一部では実績があがっており、九州だけに止まらず西日本全般の旅行会社にOATA連絡協議会会員の案内所の活用をアピール。旅行会社と案内所のウィンウィンの関係に結びつけ、旅行会社と案内所の活性化を図りたい考えだ。

情報提供：トラベルニュース社