海外OTAの拡大に危機感
各社の強み活かし成長へ

ディスカッションの様子 　このほど東京で開催されたオンライン旅行業界の国際会議「Web in Travel（WIT）JAPAN & NORTH ASIA 2017」では、国内OTAによるパネルディスカッションが実施され、i.JTBや一休、楽天などからの登壇者が市場の動向や今後の展望などについて意見を交換した。海外OTAが続々と日本に参入し、リアルエージェントもウェブ販売を強化するなか、国内OTA各社はどのような戦略で今後のビジネスを展開し、海外OTAに対抗していくのか。各社の意見を紹介する。

楽天高野氏は「100％の危機感」、一休榊氏「気にしない」

楽天の高野氏 　ディスカッションでは、初めにi.JTB、一休、楽天、リクルートライフスタイルの4社の登壇が、海外OTAとの競争の激化について意見を交換した。フォーカスライトの調査によれば、日本のオンライン旅行市場の予約流通総額は11年から15年までに238.6％増と大きく増加。しかしi.JTB、一休、楽天トラベル、じゃらんnetといった国内OTAのシェアは、11年の73.0％が15年には50.2％まで減少している。一方、海外OTAのシェアは、11年はデータ上にはなかったが、15年は14.8％を占めている。

　こうした状況を受け、モデレーターを務めたベンチャーリパブリック代表取締役社長の柴田啓氏は、「海外OTAが日本でシェアを取り始めているなかで、自社のビジネスにどれだけ危機感を持っているのか」をそれぞれに質問。これに対し、楽天ライフ＆レジャーカンパニートラベル事業部長の高野芳行氏は、「海外のOTAは素晴らしいサービスを提供しており、マーケティング力も強いため、100％の危機感を持って対応していかなければならない」と話した。

　海外OTAが日本でのローカライズに注力し、取り組みを強化していることについては、「我々は楽天グループとしてサービスを提供し、強固な基盤を作っている」と強調。楽天のポイント制度で「楽天経済圏」を作り、顧客を囲い込んでいることを自社の強みとして説明し、「お客様をしっかりと見て、サービスを活用してもらうことを考えることが重要」と語った。

i.JTBの三島氏　i.JTB執行役員の三島健氏も「海外のOTAが市場に焦点をあててビジネスを推進する力と、そのための技術力、人員のレベルは秀逸」と危機感を示した。国内OTAのシェアが減少したことについては「訪日需要が取りきれていないことが大きな要因」と話したほか、国内OTAのグローバル化の必要性を強調した。

　加えて同氏は、米国のAmazonがこのほどリアル店舗のスーパーマーケットを開業したことに言及。「JTBも全国に800店舗を有しているが、オフラインの店舗を活用する体制はまだ十分ではないので、あわせて取り組みたい」と意欲を示した。

　一方で、一休代表取締役社長の榊淳氏は、国内の宿泊施設を国内旅行者に販売することに専念していることを説明。「そうした市場では我々はシェアを伸ばしているため、海外OTAは気にしていない」と自信を示した。