日本旅行業協会（JATA）が11月6日から25日にかけて、会員の594社を対象に実施した旅行市場動向調査で、2015年10月から12月までの海外旅行のDI値（※）はマイナス40となり、前期（15年7月～9月）から2ポイント減少した。9月時点の見通しのマイナス33ポイントからは7ポイント下回った。期間中にパリで同時多発テロ事件が発生したことや、年末年始の日並びの悪さなどが影響したという。

　業態別では、総合旅行会社が19ポイント減のマイナス68、リテーラー1が12ポイント減のマイナス57、海外旅行ホールセラーが6ポイント減のマイナス61に。一方、インハウスは7ポイント増のマイナス19、海外旅行系旅行会社は6ポイント増のマイナス6、リテーラー2は2ポイント増のマイナス37と改善した。

　方面別で見ると、オセアニアが13ポイント増と最も伸長。次いで、韓国が12ポイント増、アジアが3ポイント増、アメリカ・カナダが1ポイント増となった。ミクロネシアは前期並み、中国は2ポイント減、ヨーロッパは3ポイント減、ハワイは7ポイント減となった。

　顧客層別では、OLが2ポイント増、学生が1ポイント増と微増したものの、商用・視察は2ポイント減、シニアは5ポイント減、ハネムーンとインセンティブは8ポイント減、ファミリーは9ポイント減で前期を下回った。

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※DI値は設問事項に対して「良い」「普通」「悪い」「取り扱いなし」の4つを用意し、集まった回答を数値化したもので、設問事項に対する全体的なトレンドを示す指標となる。すべての回答が「良い」の場合はプラス100。JATAの調査では、JATA会員会社の経営者などに対してアンケートを実施し、業態、顧客層、方面別にDI値を算出している。