日本旅行業協会（JATA）が5月13日から5月28日にかけて実施した旅行市場動向調査によると、2014年4月から6月の海外旅行のDI値（※）はマイナス23となり、1月から3月までのマイナス26から3ポイント増加した。3月時の見通しでは10ポイント増のマイナス16になる見込みだったが、韓国の船舶事故や、タイなどアジア諸国の政情不安などにより、回復は小幅にとどまった。

　業態別では、総合旅行会社が13ポイント減、海外旅行系旅行会社が1ポイント減と落ち込んだ。一方、インハウスは9ポイント増、リテーラー2は4ポイント増、海外旅行ホールセラーは3ポイント増、リテーラー1は2ポイント増と改善した。

　方面別では、オセアニアが8ポイント減、ハワイが6ポイント減、アジアが4ポイント減、ヨーロッパが2ポイント減、ミクロネシアが1ポイント減とそれぞれ悪化。一方、中国は7ポイント増、アメリカ・カナダは3ポイント増と前回を上回った。韓国はマイナス75で増減なしだった。

　顧客層別では、学生が11ポイント減、ファミリーが5ポイント減、OLとシニアが1ポイント減。商用・視察は増減なしだった。インセンティブは7ポイント増、ハネムーンは2ポイント増となった。

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※DI値は設問事項に対して「良い」、「普通」、「悪い」、「取扱なし」の4つを用意し、集まった回答を数値化するもので、設問事項に対する全体的なトレンドを量る指標となる。全ての回答が「良い」の場合はプラス100。JATA調査では、JATA会員会社の経営者などに対してインターネットでアンケートを実施し、業態、顧客層、方面別に業況判断をDI値を導出している。