日本旅行業協会（JATA）が2014年2月3日から19日まで、会員各社を対象に実施した旅行市場動向調査で、2014年1月から3月の海外旅行のDI値（※）はマイナス26となり、前期（2013年10月～12月）より7ポイント減少した。前回調査時では緩やかな改善を見込み、前期より4ポイント増のマイナス15を予想していたが、韓国やアジアの減少が響き、11ポイント減となった。

　業態別では大手の「総合旅行会社」が6ポイント増のマイナス20ポイントに、取扱額30億円以上の「リテーラー1」が8ポイント増のマイナス16ポイントに改善。しかし、それ以外は減少しており、なかでも海外旅行専業の「海外旅行ホールセラー」は32ポイント減のマイナス53、海外旅行を主力として取扱額50億円以上の「海外旅行系旅行会社」も32ポイント減のマイナス10と大幅に落ち込んだ。

　顧客層別では、学生が12ポイント増のマイナス36と2桁増になったが、それ以外のセグメントでは総じて前月を下回った。ハネムーンとファミリーはそれぞれ2ポイント減。シニア層は3ポイント減のマイナス7にとどまったが、相対的には依然として1位を保っている。

　方面別では、アジアでは台湾は好調だったがタイの政情不安の影響で全般的に弱含みとなり、5ポイント減のマイナス12に。ボリュームが大きい韓国も2ポイント減となった。このほか、アメリカ・カナダが2ポイント減、ヨーロッパが1ポイント減と減少。中国は前月並だった。一方、ハワイは4ポイント増の2とプラスに転じ、オセアニアも9ポイント増のマイナス37に改善。ミクロネシアは1ポイント増と微増した。

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※DI値は設問事項に対して「良い」、「普通」、「悪い」、「取扱なし」の4つを用意し、集まった回答を数値化するもので、設問事項に対する全体的なトレンドを量る指標となる。全ての回答が「良い」の場合はプラス100。JATA調査では、JATA会員会社の経営者などに対してインターネットでアンケートを実施し、業態、顧客層、方面別に業況判断をDI値を導出している。