新春トップインタビュー:OTOA会長 大畑貴彦氏
オペレーターと旅行会社の協働で商品造成を
OTOAスタンダードも引き続き模索
-現地での仕入れが厳しくなる中で、直販や日本市場以外での需要の取り込みを考えるオペレーターも出てきています。オペレーターによる直販の可能性についてお聞かせください
大畑 それはOTOAとしていえる問題ではなく、会員各社の問題だろう。政府がインバウンド市場に注力したり、アウトバウンドでも海外から直接日本市場にアプローチが可能な現在、日本のオペレーターが果たしてこのままでいいのかという問題はあるだろう。
ただ、オペレーターも旅行会社のライセンスを持っていれば直販できるとはいえ、旅行会社と違って市場のマクロの動きをつかむのは難しい。OTOAとしては、セミナーなどいろいろな機会の場を提供して、会員に考える機会を与えていくことが大切なのではないかと思っている。
-JATAの金井会長は、旅行会社は「崖っぷち」にあると表現されました。こうした発言が飛び出す現在の旅行業界に対して、オペレーターとしてどのような役割が果たせるでしょうか
大畑 作り手の思い入れだけで商品が売れる時代は終わったのではないか。もっと現地に行って、最適な商品、顧客、価格、時期などを分析することが大事だと思う。オペレーターと旅行会社が信頼関係のもとで協働して商品を造り上げていくことが必要になってくるのではないか。それがウインウィンの関係に発展していくと思う。
オペレーターもある部分ではメーカーになりうる。旅行会社からの受注があって商品を造っていた方向だけでなく、オペレーターが商品を旅行会社に提案していく方向もありうるのだろう。実際、OTOA はJATAの委託を受けて、旅行会社の企画担当のためのニューデスティネーション・セミナーをおこなっており、OTOA会員が旅行会社に新しい提案をしている。その中で新商品につながったり、新たな旅行会社との取引につながったりするケースもあると聞いている。
-ありがとうございました