デルタ航空（DL）の2011年第2四半期（2011年4月～6月）の業績で、特別項目を除く純利益は3億6600万米ドル、純利益は1億9800万米ドルとなった。輸送容量は前年比2.5％増、輸送量も1％増と増加。平均の燃油価格が前年比で39％上昇したことにより、燃油費は10億米ドル超の増加となったが、事業モデルの見直しなども奏功し、総営業収益は前年比12％増となった。

　このうち旅客収益は13％増の78億9100万米ドルとなった。旅客単位収益は、イールドの12％上昇が牽引したが、ロードファクターが1.3ポイント減の83.7％となったことで一部相殺し、10％増となった。太平洋線の旅客収入は、3月の東日本大震災の影響で1億2500万米ドル減となったが、14％増の7億2200万ドルと増加。輸送容量も7.8％増で、イールドも11％上昇した。貨物収益も輸送量とイールドの上昇により25％増となった。

　DLでは燃油費高騰への対策として、事業モデルの見直しを実施。燃油費以外のコストを2010年の水準まで削減するため、早期退職プログラムの実施や、施設の統合、効率的な販売チャネルへの移行による販売・流通コストの削減などを実施している。

　また、燃油費高騰分を吸収するだけの収益確保が難しい市場を対象に、第4四半期（2011年10月～12月期）の輸送容量を4、5％削減。米国内線で1％から3％、国際線で4％から6％の範囲で削減する計画だ。太平洋路線では、震災の影響による需要の低迷もあり、羽田／デトロイト線を9月1日から2012年4月25日まで、成田／パラオ線を9月末から約3ヶ月運休する。

　そのほか、航空運賃の見直しや燃油効率の低い保有機材140機を2012年までに退役させるなど、対策を講じていく計画だ。