日本旅行業協会（JATA）が7月下旬から8月中旬にかけて実施した旅行市場動向調査によると、現況の旅行市場のDI値（※）において国内外ともに前回よりも改善した。とりわけ、海外市場は燃油サーチャージ額の廃止や新型インフルエンザの沈静化、9月の大型連休などが影響し「やや回復」した。前回の調査では過去3番目に悪いマイナス80にまで落ち込んでいたが現況は8ポイント改善し、マイナス72にまで回復。さらに、10月以降は新型インフルエンザの流行や燃油サーチャージ額の再設定などが懸念材料であるものの、13ポイント改善しマイナス59になるとの見通しだ。

　海外旅行の顧客層別DI値は、3ヶ月前と比べて全顧客層で改善。このうち、シニアが20ポイント、ファミリーが17ポイント、いずれも大幅に増加した。OL、ハネムーン、学生も10ポイントほど改善している。3ヵ月後は、ファミリー以外は全て改善する予想で、シニアのほかインセンティブや商用・視察も10ポイント以上改善する見通しだ。

　方面別では、5ポイント減でマイナス84となるオセアニアのみ悪化。それ以外は改善しており、アジアが13ポイント増のマイナス45、ハワイが9ポイント増のマイナス60、中国が9ポイント増のマイナス59と大幅に改善している。特に中国は6ヶ月前はマイナス82を示していたが、3ヵ月後にはさらに10ポイント改善のマイナス49が予想されるなど上昇傾向を見せている。また、オセアニアも3ヶ月後には8ポイント、アメリカ・カナダが4ポイント改善する見通しだ。

　旅行会社では、「燃油サーチャージ額ゼロが需要喚起に繋がっている」ことや、「新型インフルエンザが落ち着いて海外旅行市場が回復しつつある」と現況について分析する。3ヶ月後も回復するとの見通しだが、「7月に廃止された燃油サーチャージ額の復活は集客にはマイナス」、「新型インフルエンザが復活したら市場全体への影響が懸念される」と話す旅行会社もある。JATAでは、新型インフルエンザや燃油サーチャージ額が市場にどの程度影響するか楽観視できないと総括した。

※DI値は設問事項に対し、「良い」、「普通」、「悪い」、「取扱なし」の4回答を用意、この回答からシェアを算出するもの。「全て良い」場合にはプラス100となる。