NPO法人リタイアメント情報センター（R＆I）が2008年に実施した調査で、シニア層の2割弱が「旅行会社は使わない」と答えている。この調査は、退職者が経験した海外旅行や長期滞在といった旅行スタイルについての意識を調べたもの。約4500名の中から1800名をサンプリングし、305名から回答を得ており、回答者の最多年齢帯は60歳から69歳。すでに相当回数の海外旅行を経験した人が多かったという。

　R＆Iによると、回答者の旅行会社の利用方法は、旅行パンフレットによる情報収集とパッケージツアーの購入が多く、目的や商品、予算などによって使い分けている傾向があった。しかし、旅行会社の商品内容や従業員、添乗員への不満が寄せられたといい、R＆Iでは旅行を計画する際に情報を収集するシニア層と、情報を提供する旅行会社側の間にギャップが見られると分析する。

　情報収集の方法としては、旅行会社のパンフレットに次いでインターネットが多かった。旅行を手配する場合には、高い専門性を持つ旅行会社を使用するか、自分で手配するケースも多かったという。

　また、同時に実施した長期滞在についての調査では、6週間以上の長期滞在経験者が約半数を占め、未経験者も6割が関心を示した。ただし、健康や親族の介護などの障害要因も見られたという。

　なお、R＆Iでは、調査結果をさらに詳しく分析し3月頃をメドに報告書を作成、旅行業界関係者などに対して提言する方針だ。