マスターカード・ワールドワイドがこのほど実施した消費者意識調査によると、日本の消費者の景気に対する信頼感の指数は、半年前の楽観的な見方が強い66.8ポイントから18.2ポイント低下し、48.6ポイントとなった。このポイントは50ポイントを超えるスコアは楽観傾向で、50ポイント以下は悲観傾向を示すもの。調査は、「消費者が悲観的になったか、様子見の姿勢かは不明」としているが、固定収入や景気、生活の質の項目で20ポイント以上の低下を示した点は注意が必要だ。旅行業界を取り巻く状況として、燃油サーチャージ額の上昇のほか、運賃、客室料金の仕入れ料金の上昇による旅行商品の価格上昇が、消費者へどのような影響が及ぶか、注視したい。

　この調査は6ヶ月に1回、アジア・太平洋地域の13市場で実施しているもので、全体での結果は、景気が68.3ポイント、固定収入が81.0ポイント、株式市場が66.5ポイントとなり、前回の調査と比べ上昇している。国別の指数では、中国が85.5ポイント、香港が85.9ポイント、シンガポールが83.6ポイントなるなど、アジア地域全般としては強い楽観傾向が見られ、インバウンドには追い風の状況といえる。ただし、台湾は29.7ポイントと対象市場の中で最も悲観的な結果であった。