ザ・ペニンシュラホテルズは、旅行会社向けの施策として、付加価値の提供による販売促進を継続し、客室単価を下げる価格競争とは一線を画す方針だ。付加価値の具体例として、アメニティや空港送迎、キャンドル・ディナー、朝食サービスなどを挙げており、旅行各社の特色を活かし、異なる特典を提供する考え。

　また、ザ・ペニンシュラホテルズ日本・韓国地区統括部長の中村清氏は、ザ・ペニンシュラ東京の今年9月開業を控え、「東京での宿泊利用者が海外のペニンシュラを利用するなど、相乗効果を期待する」と言及、需要の好循環を生み出したい考え。なお、ザ・ペニンシュラ東京の開業を控え、各ホテルでは宣伝活動を展開しており、ペニンシュラ宿泊客への認知向上を図っている。


▽北京、国交正常化35周年で需要増にも期待

　ザ・ペニンシュラ北京は宿泊客の国際マーケットのうち、日本人宿泊客が1割超を占めることから、今年も重要市場と位置づけ、営業活動を展開する。今年は、日中国交正常化35周年であることから、多数行事も控えており、現在既に日本のホールセールと協力して受入れの準備を検討中。また、2008年の北京オリンピックを目前にスポンサーやオリンピック関係者の利用が高まると予想している。


▽マニラ、ビジネス需要を意識

　ザ・ペニンシュラ・マニラは、「宿泊客」全体の11％を占める日本人の8割強がミーティングを含むコーポレート需要であることを踏まえ、ビジネス利便の高いホテルことを改めて強調していく考え。同ホテルでは、インターネットの無料サービスなど、ビジネス目的の宿泊客を配慮したサービスを提供しており、利便性の高さをアピールし、需要の拡大を見込む。なお、同ホテルは昨年12月1日、客室棟のマカティ・タワー、ロビー、およびファンクション・ルームを改装してリニューアルオープンしている。