JTBがまとめた2026年ゴールデンウィークの旅行動向によると、総旅行者数は2447万人と前年を上回り、旅行需要は引き続き堅調に推移する見通しとなった。一方で、物価高の影響を受け、国内では近距離・短期間志向、海外では近場アジア中心の選択が顕著となっており、消費行動の選別が進んでいる。

　発表したゴールデンウィーク（4月25日～5月7日）の旅行動向によると、総旅行者数は2447万人（前年比101.9％）、総旅行消費額は1兆2876億円（同101.1％）と、いずれも前年を上回る見込み。

　国内旅行は2390万人（同101.7％）と微増する一方、平均旅行費用は4万6000円（同97.9％）と減少し、物価高を背景に旅行期間の短期化や費用抑制の傾向が続く。特に自家用車利用が54.6％と最多となり、近距離移動へのシフトが鮮明である。旅行日数では1泊2日が39.9％と大幅に増加し、2泊以上は減少するなど、短期化が進行している。

　旅行先についても域内志向が強まり、北海道や九州では域内旅行比率が6割超となるなど、近場需要が拡大している。また旅行目的は「家族と過ごす」「食事」「リラックス」が上位を占め、体験型観光よりも滞在価値や時間消費型へのシフトが見られる。

　一方、海外旅行は57.2万人（前年比108.5％）と回復が続き、平均旅行費用も32万9000円（同102.2％）と増加した。国際線の供給回復に加え、連休の取りやすさが後押しとなっている。旅行日数は3～5泊が中心であるが、4泊以上の比率も増加しており、長期化の兆しも見られる。

　行先は韓国（25.0％）、台湾（16.3％）を中心にアジアが約8割を占め、近距離志向が強い。一方で、北米や欧州、オセアニアも二桁成長となり、遠距離需要も底堅い結果に。

　旅行意向については、「行く」と回答した割合が23.4％と前年より上昇し、特に40～50代で増加が目立つ。ただし「混雑」「費用の高さ」を理由に旅行を控える層も多く、旅行時期をGW前後に分散する動きが顕著となっている。

　経済環境面では、実質賃金の改善や消費マインドの持ち直しが見られる一方、物価上昇や国際情勢の不透明感は継続しており、旅行支出については「前年並み」が約半数を占めるなど慎重な姿勢も残る。

　総じて2026年GWは、旅行需要自体は回復基調を維持しつつも、消費者は「近場・短期・低コスト」と「行けるときに行く」の二極化した行動を示している。旅行会社にとっては、近距離商品の充実や価格帯の多様化に加え、分散需要への対応が重要となる局面となりそうだ。