宿泊施設向けレベニューマネジメントツールを提供するメトロエンジンが、宿泊施設事業者を対象に「ウィズコロナのホテル運営とDX活用に関する意識調査」についてアンケートを行った。アンケートは20〜60代の宿泊事業従事者55名を対象に、2023年3月1日から3月28日まで実施された。

　調査結果によれば、宿泊需要の戻りを実感しているのは全体の9割超えで、全国旅行支援が開始された2022年10月頃から需要回復を感じる人が多い傾向にある。現在の稼働率が70%を超えるホテル事業者は、全体の約半数であり、コロナ禍と比較すると稼働率が30%以上伸長した施設は全体の6割を占めることがわかった。需要の回復に伴い、客室の単価上げに積極的な施設が半数を超えることも明らかになっており、今後も単価上げが進む可能性が高いことが予想される。

　また、競合施設の販売価格が単価調整を行う上での重要な指標であることも明らかになり、他施設への流入を防ぎ、自社の予約流入を増やせるような価格にすることで、価格の最適化と売上の最大化を図っていると分析された。

調査結果の一部

調査結果の一部