日本旅行・グローバルビジネストラベル（GBT NTA）は、さきごろ業務渡航担当者などを対象としたイベントを開催、最新動向や2023年のミーティング・イベント予測などについての情報提供をおこなった。今回は、需要が回復するなかでのサステナブルな出張に焦点が当てられた。

アメックスGBTアジアパシフィック副社長のジョー・サリー氏

　開催にともないアメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル（アメックスGBT）アジアパシフィック副社長兼ジェネラルマネージャーのジョー・サリー氏が来日。冒頭、サリー氏はアメックスGBTはこの2年間にエクスペディアのビジネストラベル部門エジェンシアを買収、シェルの航空燃料会社シェル・アビエーションとの提携、世界経済フォーラム参加などパンデミックの間も将来への準備をしてきたと振り返った。アジア太平洋は徐々にだが確実に戻っており、パンデミックによって、人々は会うことの大事さに気づき、対面で会うことが事業の成功や回復に欠かせないと述べた。

2023年は社内会議が最も成長、サステナビリティへ注力

GBT NTA代表取締役社長マルコ・ペリッツァー氏

　GBT NTAの代表取締役社長マルコ・ペリッツァー氏は、ビジネストラベルの変化を分析し、今後の戦略について言及した。コロナ禍を経て現在は22％がハイブリッドな働き方となり、出張予約の際は健康と安全が重要視されるようになったと述べた。グローバル・ビジネストラベル・アソシエーション（GBTA）の予測では出張支出額が2019年の水準に戻るのは、グローバル、世界5番目となる日本市場ともに2025年か2026年はじめで、現在出張が回復傾向にあるのは良い兆候とした。また、対面でミーティングができなかったことで、その重要性が増しており、2023年には社内会議が最も成長するという見方を示した。

　世界的な気候変動対応計画である、2050年のカーボンニュートラル、2030年の温室効果ガス削減に向け、ペリッツァー氏は、サステナビリティにも注力することを強調。航空機によるCO2排出量は世界のCO2排出量の3%を占め、何も行動を起こさなければ2050年には22%になるため、出張もサステナブルであることが求められている。そこで、旅行か削減か二者択一でなく、両立するための解決策としてサステナブルな航空燃料であるSAF（サステナブル・アビエーション・フューエル）の利用を挙げた。

　さらに、出張需要が戻ってきているなか、GBT NTAは最新のツールやソリューションでサポートする方針であるとし、今後サービス体制、ツールやコンテンツの充実を図り、環境取り組みのサポートを強化するとした。予約出張管理のオンラインブッキングツール（OBT）のNeoの利用拡大を目指し、来年には日本語版をリリースする見込みだという。環境配慮機能も拡充し、Neoには予約検索結果を排出量順にフィルタリングする機能があり、出張時の排出量をシミュレーションできるGreen Compassも開発している。ペリッツァー氏は「この苦難を超えて、物事を考え直し、違った方法で革新的な挑戦ができると信じている。交流や議論する機会をもっと持ちたい」と結んだ。