2015年は宿泊業界において、急増する訪日外国人旅行者に対する受入環境の整備や、旅館の生産性向上のための取り組みなどが官民一体で進み、自宅の一部やマンションの空き室などを活用したいわゆる「民泊」についても法整備に向けた動きが活発化した。事業環境が大きく変化する旅館業界の今後の展望について、全国の約2900軒の旅館やホテルが加盟する日本旅館協会会長の針谷了氏に伺った。－訪日外国人旅行者が急増していますが、旅館の宿泊の状況は針谷了氏（以下敬称略） 昨年は旅館の規模を問わず、本格的に訪日外国人宿泊者の数が...