YouTube動画冒頭キャプチャ

　日本旅行業協会（JATA）のアウトバウンド促進協議会によると、同協議会が7月末に開始した「JATAオンライントラベルマート（JOTM）」が好評を得ている。JOTMは、コロナ禍で商談や情報収集の機会がなくなるなかで、国際交流再開への機運を醸成するとともに、現地サプライヤーと旅行会社との交流の機会を提供することを目的に初めて企画したもの。

　7月31日にはオープニングイベントとしてフォーラムを開催し、世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）理事長兼CEOのグロリア・ゲバラ氏とJATA理事長の志村格氏がメッセージを発信した後、JTBとKNT-CTホールディングス、日本旅行の3社長がパネルディスカッションを実施。当日の3回の動画配信とその後のYouTubeでの公開により、8月12日現在で5437回視聴されており、すべてのイベントが終了する9月2日までに延べ1万回の達成も見込んでいるという。

　また、8月6日と7日には欧米豪・ミクロネシア地区の政府観光局によるセミナーと、中国・アジア地区の商談会を開催。このうちセミナーは、アメリカ大陸とミクロネシアの回を977名が、欧州とオセアニアの回を1190名が視聴し、8月31日から予定している中国・アジア地区、オペレーター各社、航空会社の回を含めると、合計で5000名を超える参加を見込む。

　中国・アジア地区商談会については、セラーが190名、バイヤーが244名集まり2233回の商談を実施。8月31日からの欧米豪・ミクロネシア地区の商談会では、セラーとバイヤーそれぞれ300名ずつの目標に対してそれぞれ244名と231名が申し込み済みで、以降も申し込みを受け付けることから、最終的に商談会全体でセラーとバイヤーが500名ずつ、商談の数も少なくとも5000回を超えて6000回程度まで増えると期待する。

　JATA海外旅行推進部部長の稲田正彦氏と副部長の薦田祥司氏によると、すでに商談会第1弾の参加者にはアンケートを実施して100件を超える回答があり、「非常に前向き」な内容ばかりであるという。

　オンライン商談会のメリットとして、広い会場を歩き回ったり大量の資料を運ぶ必要がなく、セラー側にとっては参加費が安く、バイヤーも居住地に関係なく参加可能であることなどが挙げられるが、これらの点が実際に評価を得られたと見られる。地方在住のバイヤーからは、「初めて観光局のセミナーを聞いた、感動した」といった声も寄せられているという。

　一方で、オフラインの商談会には実際に対面すること自体の効果のほか、付随するFAMツアーや相互交流などのメリットもあるところ。こうしたことから、稲田氏は商談会が今後「ハイブリッド」化していくと予想。JATAが関わるツーリズムEXPOジャパン（TEJ）も商談会を事業の柱のひとつとしているが、JATA広報室によるとすでにTEJでもオンラインとオフラインを組み合わせた形態での運営に取り組み始めている。