元KNT-CT役員の稲田正彦氏が就任
新型コロナ後の回復は「潮目見逃さず」

稲田氏稲田　17年2月に設立して以来、活動が業界に根付いてきた感触はある。旅行会社だけでなく各国の政府観光局や大使館、航空会社などの運輸機関、ホテルなど幅広い分野の企業が参加しており、設立時には112社・団体だった会員数は19年10月の時点で478社・団体にまで拡大した。6つの方面別部会に分かれて精力的に活動しており、2000万人達成にも大きく貢献したと思う。

稲田　セミナーなどに限らず、より積極的に研修旅行なども実施して、海外旅行需要の喚起のための基盤作りに貢献していくことが必要だろう。また、中東やアフリカなど、比較的なじみの薄いデスティネーションに光を当てていくことも重要だ。現在は対象エリアをウズベキスタンやカザフスタンなどの中央アジアにも広げており、人員に限りがある状況ではあるが幅広く活動している。

　一方で、韓国や台湾などのデスティネーションに関しては、旅行プランナーに具体的にアイデアを提供できる取り組みを続けている。例えば「韓国絶品グルメ30選」の選定などの取り組みは、今後も有効だと思う。そのほか、ハワイではキラウエア火山の噴火からの回復をめざすハワイ島で、大手6社が4月1日から「コナ ヒロ ゆうらんバス」を共同運行する。これも協議会での活動の成果として挙げられる。

　団体旅行に関しては、文部科学省などが若者の海外体験を後押ししていることもあり、教員などを対象に教育旅行セミナーを積極化している。 18年に4ヶ所で開催したセミナーは、19年には9ヶ所にまで拡大した。20年も引き続き注力する方針だ。

稲田　第１回は試行錯誤を重ねたが、関係者の皆様から多大な支援をいただき、10ヶ国・地域の全12コースのうち、香港への1コース以外は催行することができた。第1回の実施から見えてきたのは告知方法における課題で、若者への浸透をはかるためにも今後はソーシャルメディアなど、若者が慣れ親しんでいるインフォメーションツールを重視していきたい。次回の準備はすでに始めており、実施方面については米国本土やハワイ、トルコなどを加えて、全体では15、16方面に拡大する予定だ。

　参加者から得たデータの活用については、まだまだ十分とは言えない面もあるが、プロジェクトの認知度が上がり、応募者数が増えれば、多くの落選者から得られるデータも含めて、顧客を知るための大きな参考資料になるはずだ。そして参加者たちは今後、ハネムーンや家族旅行などで何度も海外を訪れる。その需要をどう取り込むかについては、各社の工夫にかかっている。