さらに、国の施策として欧米豪のプロモーションに特化しており、成熟した欧米豪市場も長期滞在や地域文化との触れ合いを求めていることを強調。受け皿としてカントリーサイドステイ（農村滞在）を誘致する取り組みが重要だと訴えた。

　その一例として上山社長が挙げたのは、昨年実施した長崎県の平戸城に宿泊する取り組み。「無料で宿泊できると募集したところ7500通の応募があり、その半数以上が欧米の観光客だった。そのあと平戸に多くの欧米人観光客が訪れるようになり、一気に観光客数が増えた。現在、平戸城の一部をスイート仕立てで泊まれるよう改装中で東京オリンピックが始まるまでには宿泊できるようになる」とし、今年は城や寺など文化財に泊まることのできる年になると展望。新しい価値観でこれからの日本の観光業を盛り上げていこうと呼びかけた。

　このあと新年互礼会であいさつした神田会長は「我々はこれまで地域のお客様を外に連れ出すことがメーンだったが、地域はどのように観光客を受け入れていいのか迷っているケースが多いように思う。世界や国内を飛び回っている我々の知識を地域に還元し、地域との信頼関係を築いていくことが生き残っていける道だと思う。受入施設の皆さんと連携し、JTBたびネット会の発展に努めたい」と話した。

　（前の記事）関西JTBたびネット会が新年互礼会、「これからの旅行業」講演（1）

情報提供：トラベルニュース社