HTJ局次長のヴァーレイ氏 　ハワイ州観光局（HTJ）は1月末から2月にかけて、旅行業界関係者を対象とした「ハワイセミナー＆ワークショップ」を大阪、名古屋、東京で開催した。東京会場のセミナーでは、HTJ局次長のミツエ・ヴァーレイ氏が、新プロモーション「発見ハワイ」をはじめとする19年の活動指針やレジャーマーケットの現況を発表。ハワイ島の需要回復にも注力し、19年は日本人訪問者数として前年比1.9％増の160万人の達成をめざすとした。

　18年のハワイへの日本人訪問者数は1.0％減の約157万人。訪問者全体に占める日本人の割合は約16％で、オアフ島では約25％に上る。一方、ハワイ島は約10％、マウイ島やカウアイ島は2％弱だった。HTJでは隣島への訪問者増のため、隣島商品の開発に力を入れる考え。

　特にハワイ島は日本からの直行便が就航したことで需要増が期待されたが、昨年5月のキラウエア火山の噴火の影響を受け、18年の日本人訪問者数は6.4％減となり、目標としていた18万人にはとどかなかった。ヴァーレイ氏は「今しかできない、ハワイ島の多様な魅力を訴求した新しいツアーを旅行会社とともに造成し、今年こそ23万人をめざしたい」と意欲を示した。ハワイ島観光局局長のロス・バーチ氏も、日本の旅行会社のサポートへの感謝とさらなる協力を呼びかけた。

HTJ営業部長の寺本氏 　また、18年はFITが全体の41.2％を占め、FITの比率が急速に拡大しているところ。HTJでは「今後は5割程度まで拡大する」と予想している。その一方で、同局が力を入れるMICE市場については、営業部長の寺本竜太氏が具体的な戦略やプランを紹介。本局が推進する「レスポンシブル・ツーリズム」と連携し、現地でのビーチの清掃などのボランティア活動への参加といった、社会貢献活動を後押しする考えだ。HTJや本局からの招聘状の送付や感謝状の贈呈などを付加価値として提供し、旅行会社をサポートする。

　19年は5月から全日空（NH）が成田／ホノルル線で全520席のA380型機を週3便、7月から週10便運航することで、大きな供給増が期待できる。一方で、関空や福岡では航空会社各社が減便や運休を予定している。ヴァーレイ氏は東京発がハワイ線の約7割となり、一極集中が進むことから、地方での商品造成やチャーター便の誘致も強化するなど「オールジャパンでハワイを活性化していきたい」と意欲を見せた。

　なお、ワークショップには40団体・社が参加し、各会場にはハワイを疑似体験できる体験型アトラクションシアター「MX4D」が登場。セミナー参加者は大阪177名、名古屋90名、東京340名と過去最高を記録した。