（左から）全国古民家再生協会理事長の園田正文氏、事務局長の井上幸一氏、JTB会長の田川氏、ロングステイ財団事業部長の常岡武氏。古民家に使う「木組み」をあわせて一体感をアピール 　JTBは9月21日、古民家とその周辺の地域の暮らしを楽しむ滞在型旅行を指す「古民家ツーリズム」の活性化のため、全国古民家再生協会と包括連携協定を締結した。同協会では築50年以上経過した、伝統構法または在来工法による木造住宅を古民家と定義。今後は2者共同でこうした古民家の利活用や古民家を中心とした周辺地域の活性化に取り組む。

　JTBは古民家での滞在型・体験プログラムの開発や古民家再生地域の観光開発などを担当。古民家再生協会は古民家の安全性の調査と認証を実施する。

　今年の5月には、2者とロングステイ財団が共同で古民家活用推進研究会を立ち上げ、自治体向けの勉強会を実施しているところ。来年4月には、古民家活用ツーリズム推進協議会を設立し、100自治体の会員に対して古民家ツーリズムの推進を促していくという。、

　9月22日にツーリズムEXPOジャパン2018のJTBブースで開催した古民家セミナーでは、JTB会長でロングステイ財団会長の田川博己氏が登壇し、「古民家の再生は歴史的文化や景観再生、遊休資産の利活用に繋がる」と意義を強調。「古民家は地域を活性化させる高付加価値、高単価なユニークなコンテンツ。地方へのお客様の流れを作っていきたい」と語り、連携協定の締結により、全国各地に古民家ツーリズムを広げたい考えを示した。