会場の様子（ドレスデン発：山田友樹）　今年で44回目を迎えたドイツ最大のインバウンド旅行商談会「ジャーマン・トラベル・マート（GTM）」が5月7日にザクセン州の州都ドレスデンで開幕した。ドイツのインバウンド市場は好調に推移しており、2017年の外国人旅行者の宿泊数は前年比3.6％増の8390万泊。このうち、ヨーロッパを除いた海外市場は6.8％増の2090万泊となり、日本市場も7.2％増の114万6600泊と前年を大きく上回った。

　記者会見でドイツ観光局CEOのペトラ・ヘードルファー氏は、市場拡大の要因として欧州における安全性の回復を挙げたほか、「既存の旅行形態に加えて、新しいシェアリングエコノミーによる旅行が市場の活性化に大きく影響している」との見解を示した。

ヘードルファー氏 　同局アジア・オーストラリア地区統括局長の西山晃氏は日本市場について、欧州旅行全体の回復にあわせて、ドイツもリカバリーできたことを評価。18年については、1月と2月は5％増となる見込みで、3月は欧州からの訪日需要増による航空座席の取りにくさから減少を予想するものの、4月以降は前年比増で推移するとの見通しを示し「最終的には前年比3％増を死守したい」との目標を明らかにした。

　同局は30年までに外国人旅行者の宿泊数を新たに5000万泊増やし、約1億3000万泊に引きあげる考え。そのなかで日本人宿泊数はピーク時である2000年と同じ150万泊をめざす。中国など新興国の台頭によって日本市場のシェアは相対的に下がっているものの、17年のドイツへの航空券料金を含む1人当たりの現地消費額は2700ユーロと第4位であることから、同局では引き続き日本市場の重要性を認識しているという。

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