2015年10月期の連結業績については、売上高が10.8％増の5797億円、営業利益は22.0％増の194億円、経常利益は12.5％増の214億円、当期純利益は17.1％増の106億円を予想する。

　平林氏は、14年10月期よりもアジアの数字が伸びるとの見込みを示した。バンコクの政情不安による落ち込みの回復に期待しているといい、中国や韓国についても比較的回復するとの見通し。欧米については円安の進行や欧州のエボラ出血熱の影響もあり、厳しい予想とした。

　一方、訪日客は円安効果や中国からの訪日客の大幅増で、さらに増えていく見込み。また、海外での事業については、中国を筆頭にアジアで旅行市場が活性化するなか、宿泊施設の仕入れへの影響に懸念を示した。

　こうした状況を踏まえ、15年10月期は「いつも以上にマーケットが強くなるという予想のもと（仕入れを）おこなっていく」考え。リスクを踏まえつつも「HISは比較的ボリュームがある」ためスケールメリットを活かして取り組んでいく。また、HBを積極的に活用したチャーターも展開していく考え。日本の繁忙期に加え、タイ／中国間など需要が高い地域で展開していくとした。

　また、訪日旅行については貸切バスの新運賃・新料金制度の影響でバス不足の状況にあると指摘。九州で訪日旅行を強化する中、九州産交グループとのシナジーに期待とした。

　さらに、平林氏は燃油サーチャージの減少に期待を示した。円安が続き、消費者の節約志向が海外旅行に影響した一方、「円安の進行以上に原油安が続いている」と指摘。燃油サーチャージは2ヶ月の平均燃油価格が1バレル当たり60米ドルを下回った場合は撤廃される。平林氏は「このまま推移すれば4月以降に燃油サーチャージが無くなるのでは」と期待を語り、「サーチャージが無くなればかなりのプラス材料になると期待している」と話した。