（左から）JTBクルーズ銀座本店総支配人の藤本信氏、JTB首都圏代表取締役社長の生田亨氏、JTBグループ本社執行役員旅行事業本部副本部長（クルーズ戦略統括）の笹本潤一氏 　ジェイティービー（JTB）はクルーズ事業の強化に向け、10月1日付で「JTBクルーズ事業部」を新設した。これまで同社グループのクルーズ事業で中心的役割を担ってきた「JTB ロイヤルロード銀座」のクルーズ部門と、同社グループ企業であるPTSのクルーズ企画部門を統合したもので、今後は同社グループ全体のクルーズ事業を牽引する。

　12月5日には東京・銀座にJTB首都圏のクルーズ専門店「JTBクルーズ銀座本店」を開店。「JTBロイヤルロード銀座」におけるクルーズの取り扱いを専門店化したもので、クルーズに対して専門的な知見を持つスタッフを全国から結集させ、仕入機能などの強化をはかる。現時点では売上高などの目標は設定しておらず、まずは取扱人数の増加をめざす。

JTBグループ本社執行役員旅行事業本部副本部長（クルーズ戦略統括）の笹本潤一氏　また、これを機にクルーズ商品のブランドを「JTBクルーズ」に統一。高品質商品から廉価型商品まで幅広く企画・販売し、日本クルーズ人口の拡大をはかる。中心となるカテゴリーはラグジュアリー型の「JTBクルーズ プレミア」と、価格訴求型の「JTBクルーズ バリュー」の2つ。あわせて「エースJTB」で取り扱ってきた国内クルーズの一部も統合し、国内外を網羅するブランドとして訴求する。5日に開催された発表会見でJTBグループ本社執行役員旅行事業本部副本部長（クルーズ戦略統括）の笹本潤一氏は、事業の3本の柱として、日本人観光客の需要拡大、地方創生、訪日外国人観光客の取り込み3つを挙げた。

JTB首都圏代表取締役社長の生田亨氏　事業方針について説明したJTB首都圏代表取締役社長の生田亨氏は、日本のクルーズ人口は、2013年には23万8000人にまで増加したものの、欧米に比べればまだまだ圧倒的に少ないことから、今後の伸びしろが大きいと強調。特に外航クルーズの乗客数が2006年から2013年にかけて倍増していることに注目し、「戦略の柱として伸ばさなくてはいけない」と説明した。

　2013年の同社グループのクルーズ取扱人数は約3万5500人で、日本全体のクルーズ人口に占めるシェアは14.9％。今後は現在のメインターゲットであるシニア層に加え、ハネムーナーや家族客などにも利用者を拡大し、2020年には予測される日本のクルーズ人口約60万人の20％にあたる12万人を取り扱いたい考えだ。あわせて、2020年には訪日クルーズ外客の取り扱いも18万人にまで増やし、合計で30万人をめざすという。

　生田氏は地方創生については、「2000名を収容する外国船が寄港することは、空港が近くにない都市にとっては大きな魅力」と述べ、「クルーズも地域開発の手段になる」と主張。JTBグループとしても寄港の誘致に積極的に協力するとした。訪日外国人の取り込みについては、近隣諸国との関係などにより「ハードな部分もある」と述べたものの、「誘致活動やチャーターなどにより訪日を推進する」と説明。海外の大手クルーズ会社の経営陣も、日本市場の拡大に期待している旨を伝えた。

次ページ＞＞＞開店記念商品も発売、10万円台の地中海フライ＆クルーズも