国内大交流コンベンション会場の様子　KNT-CTホールディングスは9月17日、東京で「国内大交流コンベンション」を開催した。同イベントはもともと海外旅行分野で実施していたもので、KNT-CTの全国の社員とサプライヤーが一堂に会して商談をおこなうもの。国内は東日本大震災の発生を受けて2011年から開始し、3回目となる今年も近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟と近畿日本ツーリスト全国ひまわり会の会員を中心に取引先が参集した。

　KNT-CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏は懇談会の冒頭、ホールディングス体制に移行してからの約1年8ヶ月を振り返り「色々な課題を抱えながらやってきた」が、統合の効果が2013年は売上高ベースで13億円であったのに対して2014年は上期のみで14億円に上ったと紹介。今後も「自信を持ってやっていける」と意欲を示した。

KNT-CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏　グループ各社の現状としては、団体旅行の近畿日本ツーリストは昨年秋から前年を上回っており「比較的順調」で、クラブツーリズムは「ずっと前から好調」であるものの、近畿日本ツーリスト個人旅行は「改革途上」だ。戸川氏は、「根底からビジネスモデルを変革」しているところであり「改革というよりも革命に近い」と表現。集まった取引先に対して「皆様方にはご迷惑をおかけする部分があり申し訳ない。今しばらく時間をいただきたい」と語りかけた。

　また、今後の方向性については、そもそも統合の目的がKNTのブランドやネットワークとクラブツーリズムの商品開発力や動員力を組み合わせることであると説明。その効果を最も発揮できるのは地域への誘客や交流促進であるとの考えで、具体例としてこのほど初めて共同で実施したイベント「最上川ミュージック花火2014」を紹介した。

KNT-CTホールディングス代表取締役会長の吉川勝久氏　同イベントでは5000人超の参加者を集めて「地元にも喜んでもらえた」といい、今後も「着地と発地のニーズを合わせた、生の旅行商品を造成していく」ことに注力する方針。特に、こうした取り組みは「成長の伸びしろ」と位置付けるインバウンドでも重要になるとの考えで、「グループ一丸となって進めていく」という。

　このほか、乾杯の挨拶に立ったKNT-CTホールディングス代表取締役会長の吉川勝久氏は、国内旅行の振興、販売には旅行会社と地域や宿泊施設などとの信頼関係やネットワークの構築が重要であると強調。来年以降も国内大交流コンベンションなどの機会を活用していきたい考えを示した。