オンライン旅行業界の国際会議「Web in Travel Japan 2014」が5月16日、東京で開催され、多岐に渡るテーマで議論がおこなわれた。「LCCの台頭による、旅行者行動の変化と影響」と題されたセッションでは、LCC3社とシンクタンク1社からパネリストが登壇。LCCの増加による東アジアの旅行者行動の変化や、新たな需要に対応するために各社が取り組んでいるITの活用について、活発な意見交換をおこなった。

ピーチ、SNSやモバイルの効力確信

MMアドバイザーのパトリック・マーフィー氏 　元ライアンエアー（FR）会長で、現在はピーチ・アビエーション（MM）のアドバイザーを務めるパトリック・マーフィー氏は、マーケティングツールとしてのSNSについて、「我々は広告を利用しないので、フェイスブックやツイッターは非常に重要」と強調。新規就航路線の発表時などに、大いに活用していると述べた。

　現在のMMの航空券販売については、国内線、国際線ともに95％がインターネット上の直接予約であることを説明。クレジットカード決済に伴う利用客の懸念も、インターネットの発達によって既に払拭されたとの見方を示し、「我々はターゲットを『20歳から35歳ぐらいまでのレジャー需要』と明確化することができ、消費者もそれに応えてくれた」と振り返った。また、モバイル機器用アプリの効力についても「日本でどれだけのインパクトがあるか、実感することができた」と語った。

　マーフィー氏はその一方で、欧州ではライアンエアーが成長率を下げつつある中、現在ではFSCを競合として見据え、旅行会社を活用する戦略を練っていると報告。MMでも、今後は旅行会社の活用の可能性を探っていく考えを示した。