トップツアーの2013年12月期（2013年1月1日～12月31日）の旅行業総取扱額は前年比2.6％減の1133億700万円、営業収益は3.6％減の144億7200万円だった。営業利益は45.4％減の5億8566万円、経常利益は83.7％減の2億600万円、当期純利益は39.2％減の1億6900万円。トップツアーによると、海外を中心に団体旅行の競合が激化し、価格競争のため利益率が低下したことが落ち込みの主な要因だという。

　このうち、海外旅行の実績は取扱額が7.0％減の296億3400万円、営業収益が7.5％減の32億3700万円。同社によると、前年取り扱った大型特殊団体の影響や、競合激化による利益率低下、トップツアーが得意としている中国や韓国商品の落ち込み、急激な円安などが響き、取扱額、営業収益共に前年を下回った。

　国内旅行の実績も、取扱額で1.6％減の779億6500万円、営業収益で3.7％減の101億7800万円と減少。競合の激化で一般団体旅行の利益率が低下したことが響いた。

　訪日旅行は取扱額が12.9％増の45億4000万円、営業収益が10.1％増の8億1900万円。国の訪日強化政策や世界経済が回復基調にあることを背景に堅調に推移し、前年を上回った。

　商品別では、団体旅行は12年は震災の影響による反動から取り扱いが伸びたが、13年は反動が薄れたことや、円安、領土問題などでの中国、韓国との関係悪化に伴う旅行者数の減少などが影響し、微減となった。個人旅行でも円安や日中韓の関係悪化が響き、昨年を下回る結果となった。

　なお、トップツアーは8月30日、同社の持株会社であるティラミスホールディングスの全株式を東武鉄道が取得したことで、東武鉄道の子会社となった。9月以降から東武鉄道とのシナジー効果を生み出すための体制づくりに取り組んできており、今後東武鉄道の観光施設、資源を活用し、国内に加え訪日旅客の誘客をはかる考えだ。13年中は取り組みの準備期間としていたため、今回の決算への関わりは少ないという。