OHEA、14年は若者層の取り込み強化-モバイル活用も

  • 2014年1月7日

OHEA会長の矢島隆彦氏 海外ホテル協会(OHEA)は1月7日、都内で第20回の新春交歓会を開催した。登壇したOHEA会長で日本スターウッド・ホテル営業・マーケティング本部長日本・韓国地区統括の矢島隆彦氏は、2013年について、アベノミクスや円安などにより、経済面については「よい雰囲気の一年」と振り返った。出国者数は微減となったが、政治的な問題から渡航が減少した中国や韓国に年間700万人の日本人が訪れていたことを考慮すれば「微減だが、胸をはってポジティブといえるのでは」という。

 2014年は「若手にどうアプローチができるか、OHEAも考えていかなければならない」とし、10代前半から30代前半までの若者層にむけた取り組みを強化していく。リノベーションや若者向けのブランドの開業、マーケティングプランの確立を含め、若者層の取り込みを積極的におこなっていく考えだ。

(左から)OTOA会長の大畑貴彦氏、OHEA会長の矢島隆彦氏、ANTOR-Japan会長のダミアン・ドーム氏 また、矢島氏は今年が海外旅行自由化50周年であることに触れ、50年前と比べ旅先、旅行やホテルの申し込み方法、情報収集方法などが多様化してきたと指摘。それぞれの顧客のニーズを明確に捉え、どういう予約ツールでどういう顧客がどの客室を予約したか、細分化したチャネルをマネージメントしていかなければならないと話した。

 そのチャネルの1つとして、矢島氏はモバイルをあげ、モバイルを活用した情報発信などに積極的に取り組んでいく方針を示した。OHEAとしてセミナーを実施する予定だ。また、旅行会社についても販売チャネルの1つとして重要と説明。引き続き連携していきたいとした。

 このほか、矢島氏は「ピーアールやマーケティングでホテルがもたらす貢献度はある」とし、ホテルをクローズアップした形でデスティネーションへの旅行意欲を高めることもおこなっていきたいと説明。国内については2013年から15年にかけて、国際的ホテルチェーンの日本での新規開業が続くとし「ホテルとしても、微力ながら地域や経済の活性化に貢献していきたい」と語った。