東京商工リサーチ（TSR）がこのほど主な旅行会社50社を対象に実施した調査で、7月から8月末の夏場の海外旅行申し込みが前年より「増えた」「やや増えた」と回答した会社が半数の25社となった。「増えた」が9社で18.0％、「やや増えた」が16社で32.0％。前年比の増減率が5％以内の「あまり変わらない」は11社で22.0％となり、「やや減った」は8社で16.0％、「減った」は6社で12.0％に留まった。TSRでは、「あまり変わらない」の11社を除く39社で見ると増加傾向が64.1％になるとし、海外旅行の回復の兆しが見えていると分析している。

　この結果を取扱規模別で見ると、年商100億円以上の13社では「あまり変わらない」を含めて10社が改善傾向を報告。年商10億円以上100億円未満の26社でも、18社が「あまり変わらない」以上を選んだが、8社は減少傾向を回答した。年商10億円未満の8社では「増えた」と「やや増えた」が5社となり、「やや減った」の2社を上回った。TSRによると、大手・中堅旅行会社は円高や低価格商品の充実で個人客が増加し、中小クラスでは団体客や法人客の取り込みを中心として健闘しているとした。