財団法人日本交通公社（JTBF）がこのほど実施した調査で、今後1年間の海外旅行を含む宿泊旅行回数が「少し減る」との回答が20.1％となり、「かなり減る」の12.0％と合わせて32.1％が旅行回数の減少を予測した。調査は今後の国内宿泊旅行市場の動向予測を目的に、4月15日から17日にかけて実施。一次調査として、インターネット上で20代から70代の男女7673名を対象に、今後1年間に宿泊旅行の予定の有無を確認。予定のあった1854名に二次調査をおこなった。宿泊旅行には出張は含んでいない。

　減少を予測する回答者の傾向としては、性別では女性が32.6％で男性の31.8％よりもわずかに高くなったが、「少し減る」に限っては女性が21.2％、男性が19.1％と逆転する。また、年代別では60代以上の「少し減る」が26.5％、「かなり減る」が13.8％となり、いずれも全年代で最も高い数値を示した。居住地域別では、関東が「少し減る」「かなり減る」の合計で37.3％と高かった一方、北海道が25.8％、近畿が27.5％と少なくなった。

　一方で、市場シェアの大きい中核層である旅行予定回数が多い人ほど減少を予測する割合が低い結果が出ており、4回以上の人では4.3％が「増える」、71.8％が「横ばい」と答え、減少するとの答えは合計で22.8％と旅行意欲の底堅さも見て取れた。この傾向は、日常生活への影響に関する設問でも見られ、旅行頻度の高い人ほど「こういう時だからこそ活発に消費をしている」「気分転換になるような支出を増やしている」と回答したという。

　このほか、地震の旅行意欲への影響に関する設問では、「被災地への旅行は自粛した方が良いと思う」が28.6％、「放射性物質の影響がありそうな地域には旅行したくない」が26.4％などとなったが、「被災地への旅行は被災地にとって良いことだと思う」も10.5％、「被災地応援ツアーなどがあれば参加を検討したい」も9.7％あった。さらに、「震災での精神的な疲れを癒すための旅行がしたい」は10.6％で、特に関東では18.3％と多くの回答を集めた。

　こうした結果を受けてJTBFでは、観光振興と地域復興のつながりが、政府の旅行安全宣言や旅行会社の被災地応援ツアーなどによってアピールされることに期待を示すとともに、「旅行会社が東北や北関東方面の旅行商品を通常通りに販売していくこと自体が、観光地正常化への一歩となる」と指摘。また、同様の調査を夏前に実施することで、今回の調査結果からの旅行者のマインドの回復状況を把握したいとしている。


▽関連記事
◆海外旅行者数は4月半ばで底打ち、通年での見通しは厳しく−JTBF調査（2011/04/26）
◆成田、GWの出入国48％減予測−中部予約数は15％減、震災影響に差（2011/04/26）
◆日系2社、GWの予約数は19.3％減−間際予約が増加（2011/04/25）
◆東北復興に「全力」宣言、日本観光振興協会が支援集会、県知事ら影響報告（2011/04/22）