アイルランド政府観光庁は、日本とアイルランドを結ぶチャーター便の実現に向けて本格的に動き出した。これは、このほど来日したアイルランド政府観光庁会長のヒュー・フリール氏が本紙との会見で明らかにしたもの。フリール氏は、「2010年のチャーター便の運航をめざし、本国と日本、各航空会社の三者間で前向きな話し合いが進んでいる段階」と語り、最終決定ではないものの、「チャーター便の運航がマーケットに与える影響は大きい」ことを強調した。

　アイルランドはこれまでもチャーター便の運航について検討を重ねてきたが、今回具体的な動きに発展した背景には、2008年12月のITCチャータールール規制緩和の影響があるようだ。アイルランド政府観光庁日本代表の浅野公宏氏によると、「規制緩和を機に、ギリシャやクロアチアなど各国のチャーター便がニュースで取り上げられており、2月から3月頃には駐日アイルランド大使館側から、チャーター便に関するマーケットの状況や要件を調べてほしいという要請があった」という。その後、航空会社、大使館の担当者を交えての話し合いを開始、現在は機材繰りや本国の規制に関する問題などの解決に向けて取り組んでいるところだ。スケジュールや航空会社については明らかにしていないが、浅野氏は「現実的に、定期便は考えていない」と語り、「最初は通期で1、2便実施したい。それが良い方向に向かい自信に繋がれば、更なる可能性も見えてくる」との考えを示している。

　2008年のアイルランドへの外国人訪問者数は、前年比約2％減の880万人、うち日本人訪問者数は、前年とほぼ同水準の1万8000人を記録した。フリール氏は、世界的な経済危機などにより「2009年も前年比5%減からマイナス9%減になるだろう」と予測する一方で、「日本人は7日から10日などの長期滞在者が多いため、経済面での貢献度が高い」と話し、不況の中でも日本を重要市場と位置付けた。さらに、「今後も予算を維持し、プロモーション活動を積極的にサポートしていく」方針を示した。フリール氏はアイルランドの魅力について「景観、歴史、文化、好奇心旺盛でホスピタリティ精神溢れる人々」などを挙げ、「我々は良いプロダクトを持っていると信じている」と自信を示した。