パプアニューギニア政府観光局はパプアニューギニア・サーフィン協会と合同で、9月から開始する「サーフィン・キッズプロジェクト」を皮切りに、日本からのサーフィンを目的とする旅行者の誘致を強化する。現在、日本の推定サーファー人口は約200万人だが、同国へのサーフィン目的の全世界からの訪問者数は年間1200名程度。そのうち、日本からの訪問者は50名前後だが、今回のプロジェクトや露出効果により、200名の誘致をめざす考えだ。

　サーフィン・キッズプロジェクトは、今年3月に雑誌の取材で現地を訪れた日本人のプロサーファーの吉川共久氏と堀口真平氏が提案したもの。サーフボードの不足で満足にサーフィンが出来ない子供たちに、日本で使用されていないサーフボートを送り、日本人のプロサーファーによるレッスンも実施するものだ。これにあわせ、同観光局で特設ページを開設、雑誌などメディアでの露出を高めるほか、旅行会社の参加を促す。旅行会社を通してパプアニューギニアへ行く旅行者に募り、その人がサーフボードを届ける、あるいはサーフボードを届けることを目的としたツアー造成を働きかけている。これを受け、エス・ティー・ワールドでは今回のプロジェクトを活用したサーフボードを届けるツアーを設定。同じ条件のツアーと比べ、1万円安価な旅行代金とした。同観光局では、今後のツアー促進に向け、セールスツールとしてステッカーを用意したほか、ブローシャーサポートなど予算的な補助を検討している。また、ニューギニア航空（PX）は通常の受託手荷物のほか、サーフィン関係の手荷物はボード1枚と関連する部材が15キロまで無料。ただし、PXも同プロジェクトの協賛コースの参加者へ優遇措置を実施することを検討している。

　来日したパプアニューギニア・サーフィン協会会長のアンディー・アベル氏は、「サーフィンのメジャーデスティネーションであるバリと異なり、穴場的だがアクセスは不便ではない。混雑がなく、いい波で楽しめる場所はない」と、強力にアピール。同観光局日本事務所の旅行業界担当マネージャー山田隆氏は「単価はバリと比べると10万円ほど高くなるが、その分利益率も高い」とメリットをあげ、今後はサーフィンツアーのラインナップが増えるよう、旅行会社に対する説明などのコミュニケーションを強化していく考えだ。


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※修正案内　（編集部　9月26日　21時00分）

修正：PXの受託手荷物の許容量について
前　ニューギニア航空（PX）は受託手荷物1個のほか、サーフィンやダイビング関連の受託手荷物は15キロまで無料で受け付けており、サーフィンボードなら4本程度は預けられるという。
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後　ニューギニア航空（PX）は通常の受託手荷物のほか、サーフィン関係の手荷物はボード1枚と関連する部材が15キロまで無料。ただし、PXも同プロジェクトの協賛コースの参加者へ優遇措置を実施することを検討している。