日本旅行医学会、新型インフルエンザは正しい情報に冷静な対応を

  • 2008年7月30日
 日本旅行医学会は7月29日、AIU保険と新型インフルエンザ対策セミナーを開催し、正しい情報を客観的に判断することの重要性を訴えた。講師を務めた慶応大学医学部客員准教授の菅谷憲夫氏は、「新型インフルエンザがもうすぐ出るのは100%間違いなく、(危機意識を)クールダウンするつもりはない」と前置きし、「(毒性が高いとされる)H5N1型のインフルエンザが必ず出現するとは限らず、その他の新型インフルエンザが流行する可能性もある。また、致死率は60%で600万人の日本人が死亡すると脅威が強調されているが、こんな大げさなことは世界の誰も言っていない」と指摘し、重要なのは事実に即した対策と語った。

 日本旅行医学会専務理事の篠塚規氏によると、今回のセミナーは旅行会社から新型インフルエンザについての正確な情報や対策を求める声が多く寄せられていたことを受けたもの。篠塚氏は「SARSの時も報道で脅威が強調され、旅行業界は大きな影響を受けた」とし、業界としてもメディアの情報ばかりに左右されず、冷静な対応が必要であると説明。ただし、今回のセミナーは「正しい知識の取得」を主目的にしたため、旅行業界としての具体的な対策には言及できておらず、この点については次回以降のテーマになるとの考えだ。


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