バリ島観光振興会（BTB）、バリラササヤンなどバリ島の旅行業関係者が来日、現況を語ると共に、旅行会社を対象としたワークショップを開催し、今後の需要獲得に向け、名古屋、大阪、福岡と各地を訪問する。

　BTB会長のバグス・スディビア氏は昨年10月の爆破事件以降、11月にバリ州知事を筆頭に来日、翌月にはインドネシア政府の来日、また日本からバリへの現地視察を目的とする訪問などについて謝辞を改めて示す。現地の経済状況は観光業に大きく依存することから、「観光客の回復により経済が上向きになって欲しい」と語る。
　ただし、観光は「治安に大きく依存している」と語り、「政府、警察が安全であると言うより、島民一人ひとりが安全への意識を高めることが重要」として、その意識も高まっているという。特に、様々に報道されているが、バリの伝統的な自警団「ペチャラン（PECALANG）」が警備活動に積極的に参画し、官・民が一体となり、安全への対策をとっている。
　また、インドネシア政府からは2006年予算として700万ドル（8.2億円）を安全等の費用として要求。これについては大筋で認められ、2007年予算要求についても、正式ではないものの500万ドル（5.9億円）ほどの要求が認められる見込み。さらに、バリ州からの予算も確保し、安全面等で利用することが前向きに検討されている。


▽日本からの訪問者数は回復基調

　日本人訪問者についても、堅調に回復に向っているようだ。1月から3月の第1四半期は5万732人で前年の68％ほど。海外からの訪問者数のシェアとしては21.38％を占めており、日本は訪問者の第1位。回復については7割程度であるが、現在の日本／バリ間の航空路線では日本航空（JL）が運休をしており、こうした側面を勘案すると、復調は今後も加速すると考えて良いだろう。
　前述のバグス氏は、6月から10月のオン・シーズンの需要について、現在の状況から一段と好転するとの期待も含め、今年の日本からの訪問者数については「昨年並みの31万人超となることを期待する」と語り、ピークに向けた需要の増加を見込んでいる。
　また、バリでは新たなプロパティの開設が控えている。具体的には、ブルガリ・ホテル、ルネッサンス、セントレジスなどが今年から来年にかけて開業。そのほか、施設のアップグレードとしてコンラッドではビラの増設やウェルネスセンターや結婚式用チャペル、シェラトン・ラグナの客室や会議室のリニューアルなども予定されており、ホテル施設のアップグレードなどで訪問者の増加が期待される。


▽ガルーダは4月からB747型機を東京路線に再投入

　こうした基調の中、ガルーダ・インドネシア航空（GA）は4月からエアバスA330-300型機から、ボーイングB747-400型機へと機材を大型化した。10月の爆破事件以降、搭乗率は概ね60％台を上回る水準で推移。2月、3月は学生旅行市場が主力となり動いたことから、それぞれ80％超、90％超とエアバス機材を利用していたこともあり、堅調な動きであったという。大型化した4月については65％程度であるが、今後のピークシーズンに向け、従来の女性層、マリンスポーツなどの需要に加え、バリで力を入れ始めているウェディングの需要も含め伸びてくるとの予測をしている。