社会経済生産性本部余暇総研はこのほど、「レジャー白書2005」を取りまとめた。観光を含むレジャー市場は労働時間と密接な関りを持つ。国が進める時短政策により、この10年で1ヶ月あたりの総実労働時間は50時間以上短縮しているものの、中身としては見かけ上の時短で正社員の仕事負担は増加し、年次有給休暇所得率の減少が続いていると冒頭で指摘。ただし、余暇活動全般としては、映画が参加人口を伸ばしたほか、海外旅行、国内観光旅行の回復も指摘。これまで伸びていたパソコンが頭打ち、ビデオ鑑賞や音楽鑑賞も低調と自宅周りが苦戦し、人々の足が外に向き始めているとの見方を示している。
　平成16年度の余暇市場は前年比0.5％減の81兆3190億円。分野別ではスポーツが3.2％減、趣味・創作は1.3％増、娯楽部門は1.0％減、観光・行楽部門は0.9％増。それぞれ個別に好不調が色濃くなったが、観光・行楽についてはSARSの回復から海外旅行は大きく伸びたほか、ホテル業も新ホテルの登場で堅調に伸びた。こうした好不調がはっきりと分かれてくる中で、新たな動きとして再生ビジネスの拡がり、ブランド化による集客拡大、人づくりの重要性を指摘。再生ビジネスでは経営破たん後も、事業コンセプトの見直しにより利益を生む体制が作れるとの認知され、星野リゾート、加森観光の事例を紹介。ブランド化ではテーマ性が強くオリジナル色を打ち出すワールド航空サービスを麗に取り上げている。

　なお、訪日外国人旅行者1000人時代を目指すインバウンドについては、外国人訪問者が何を魅力と感じるか、日本人を対象に伝えたい魅力を調査。温泉が63.2％、和の文化が63.1％、歴史的な都市や街並みが60.8％と上位を占めた。レジャー白書では一連のインバウンド活動で考えることを契機として日本の魅力、地域の魅力を磨く時代になるとしている。