国土交通省はこのほど、温泉表示に関する実態調査を実施し、その結果を取りまとめた。これは国交省所管の国際観光ホテル整備法に基づく登録ホテル、および旅館を対象に加水、加温、循環など温泉利用形態について表示等をアンケート調査したもの。特に加水、加温、循環などを行う1146軒の施設のうち、パンフレットやホームページ等で表示していない施設は908軒と表示する187軒を大きく上回る状況だ。ただし、温度調整を目的とする加水や加温、汚水の沈殿を除去する循環など適切な管理方法の一環として行うところもあることから、「表示を行う予定がない」としている施設でも、法令上での義務付け、監督官庁の指導で表示を行う考えを持つ施設もあるようだ。なお、国交省では今後、温泉法を所管する環境省など、関係省庁と対応を検討する考えだ。