日本生産性本部の余暇創研は2026年7月16日、「レジャー白書2026」の速報版を公表した。2025年の余暇活動参加率は「国内観光旅行」が47.7％で4年連続の首位となり、希望率と参加率の差で示す潜在需要では「海外旅行」が15.5％で前年に続き1位だった。一方、余暇時間と余暇支出のゆとり感指数はいずれもマイナスに転じた。

　調査は2026年2月、全国の15～79歳の男女を対象にインターネットで実施し、3279人から有効回答を得た。2025年に1回以上参加した余暇活動では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が47.7％で最多だった。前年の48.3％から0.6ポイント低下し、コロナ禍前の2019年の54.3％にも届いていない。

　国内観光旅行の希望率は62.6％で、2位以下に約27ポイントの差をつけて首位を維持した。参加率との差である潜在需要は14.9％で2位となり、国内旅行には引き続き大きな未実現需要がある。ただし、希望率の低下により潜在需要も前年から0.9ポイント縮小した。

　海外旅行の潜在需要は15.5％で、全108種目の中で最も高かった。前年からは2.1ポイント低下したものの、海外旅行への関心と実際の参加との間には依然として大きな差がある。

　消費環境には慎重さもみられる。前年より余暇時間が「増えた」とする割合から「減った」とする割合を差し引いた指数はマイナス0.8で、2018年以来のマイナスとなった。余暇支出の同指数もマイナス2.1と、2022年以来のマイナスに転じた。仕事より余暇を重視する「余暇重視派」は66.3％と引き続き全体の3分の2を占めたが、過去最高だった2024年の67.8％からは低下した。

　一人当たりの平均参加種目数は10.0種目で、前年から0.2種目減少した。コロナ禍前の2019年の12.3種目と比べると2.3種目少なく、生活者が余暇活動を選別する傾向もうかがえる。