エクスペディアは20日、今年3月26日から4月3日にかけて、アメリカ、イギリス、カナダ、メキシコ、フランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド、日本、香港、シンガポールの11地域11,580名を対象に実施した「有給休暇・国際比較調査」の結果を発表した。

　それによると、昨年の日本国内ワーカーの有給休暇日数は平均19日間、そのうち取得は平均12日間で、調査対象地域の中で最も低い取得率63%となった。取得しない理由は、「人手不足など仕事の都合上難しいため（32%）」が最も多く、「緊急時に取っておくため（31%）」、「忙しすぎて、休暇の計画を立てたり、行く暇がなかったため（20%）」が続いた。

　一方で、休み不足を「感じていない」と回答した割合は最も多い47%だった。この理由について同社は、国内ワーカーの3割が「毎月有給休暇を取得している」と回答したことから、休暇を「定期的に短期間」取ることで、休み不足を感じていない可能性があると分析した。

　また、直近の休暇で「リフレッシュできた」と回答した割合は56%。これも調査地域の中では最も高く、休暇を取得することの影響については、86%が「メンタルヘルスや幸福のために重要である」と回答しており、有給休暇の取得率が他地域と比べて低いものの、休暇を取得することの重要性は認識されていることがわかった。