一休が10月17日に開催した「一休メディアカンファレンス2018」で、同社代表取締役社長の榊淳氏は本誌のインタビューに応え、主力の宿泊事業について「OTAとして国内1位の取扱規模をめざすのではなく、我々がターゲットとする、年に100万円以上一休で消費する『富裕層』にとって最も良いサービスをめざしたい」と語り、富裕層に特化したサービスを継続する方針を示した。一休は宿泊事業において、日本人富裕層の国内旅行を主要ターゲットに、ウェブサイト「一休.com」で国内2000軒、ビジネス客向けの「一休.comビジ...