社会経済生産性本部余暇総研はこのほど、「レジャー白書2005」を取りまとめた。観光を含むレジャー市場は労働時間と密接な関りを持つ。国が進める時短政策により、この10年で1ヶ月あたりの総実労働時間は50時間以上短縮しているものの、中身としては見かけ上の時短で正社員の仕事負担は増加し、年次有給休暇所得率の減少が続いていると冒頭で指摘。ただし、余暇活動全般としては、映画が参加人口を伸ばしたほか、海外旅行、国内観光旅行の回復も指摘。これまで伸びていたパソコンが頭打ち、ビデオ鑑賞や音楽鑑賞も低調と自宅周りが苦...