収益管理ソリューションなどを世界250社超の航空会社に提供するインド企業アクセリア（Accelya）がこのほど航空会社の経営者/役員を対象に実施したアンケート調査で、航空券流通におけるGDSの比率が20年に全体の42％であったところから、3年後の2023年には31％にまで減少するとの予想が示された。調査は外部企業がオンラインで実施して航空会社62社の経営者/役員が回答し、10社には電話でのインタビューも実施したもの。

　GDSのシェア急減に対して、航空会社のウェブサイトやアプリなどオンラインの直販は40％から47％に増加するとの予想。一方、コールセンターなどオフラインの直販は10％から9％への減少予測となっている。また、GDSをバイパスするようなアグリゲーターは4％から9％へ増加の予想となった。

　ただし、これとは別にOTAやTMC、ホールセラーなど第三者経由の販売比率について聞いた質問では、2020年が50％であったのに対し23年は44％と比較的小幅な減少となっており、業務渡航などでの販売力への期待は以前高いことが伺える。

　これについて調査結果のレポートでは、航空会社側が目指すのはそれら第三者経由の流通チャネルにおいても直販と同等の「オファーマネジメント」をNDCによって実現することで、GDSがNDCを軽視するのであれば、TravelfusionやDuffel、Peakworkなどの新興アグリゲーターがその役割を担うことになると指摘。実際に、リテール旅行会社やホールセラー、OTAとの直接接続を今後増やしたいとの回答はいずれも65％を超えているという。

　そして、こうした点を含めて「コロナ禍が事業変革の好機となる」との考えに同意する回答者は96％に及んだ。また、「コロナによって今後5年間の自社のビジネス展開が根本的に変わった」についても89％が同意。特にLCCとウルトラLCCの回答者は86％が「強く同意」を選択した（グローバルネットワーク航空会社は53％）。

　なお、レポートでは米国、英国、ブラジル、韓国での消費者意識調査や、NDCやONE Orderへの意欲などについてもまとめられている。

※レポート中のグラフでGDSの減少幅が同じグラフの別の項目よりも誇張して描かれており、公平性について若干の懸念も