旅行のネクスト・ノーマルとは : 3つの新たな動向と対策

2020年10月21日

ニュースを共有する

急速に変化しつつある旅行者ニーズに対応するために、宿泊施設ができることは／プレスリリース

2020年10月20日(東京)-エクスペディア・グループは、新型コロナウイルス感染拡大の影響による旅行への意識変化に関する調査を2020年を通して実施しました。旅行業界において回復の兆しが見え始めるなか、エクスペディア・グループは感染拡大による旅行者の予約動向がどのように変化したのか分析を進めるとともに、変わりゆく旅行者のニーズにパートナー宿泊施設が対応できるようサポート体制を整えています。

世界中の人々が安全かつ健康な生活を心掛け、新たな日常を取り戻せるようにと願うなか、未だに多くの国や地域において渡航制限が延長もしくは強化されています。しかしながら、このような状況が長引くにつれ、人々の旅行への意欲は高まる一方であることも分かってきました。日本においては、政府の観光支援策「Go To トラベル事業」が実施され、エクスペディア・グループも同事業に参加しています。１０月から東京都民の旅行と東京都への旅行も同事業の対象となり、さらなる旅行需要の回復が期待されています。

旅行意欲の再燃に加え、注目すべき３つの新たな動向があります。以下のポイントは、旅行者の意思決定に影響を与えるだけでなく、今後の旅行業界にとって、新たな取り組みの鍵になると考えられます。

１）「ソーシャルディスタンス」を伴う新たな旅行のかたち

新型コロナウイルス感染拡大以降、感染拡大抑止に向けて「ソーシャルディスタンス（身体的距離）」を確保することの重要性が浸透しました。従来の遠方や海外への旅行ではなく、近場で旅を楽しむ「マイクロツーリズム」が主流となり、旅行者は比較的人混みの少ないエリアに出かける傾向にあります。エクスペディア・グループのデータでもこの傾向が見られ、この冬の旅行先として沖縄、箱根、福岡、静岡が検索上位を占めています。[1]

宿泊施設に求める感染症防止対策について、日本人旅行者の約70%が宿泊施設の従業員との接触を最小限に抑えた効率的なチェックインを望んでいることがWakefieldの調査でわかりました。また、ソーシャルディスタンスが保たれた食事サービス、部屋の設備、アメニティについての詳細を告知されていることも旅行者の意思決定を左右する要因になると回答しています。また、多くの日本人旅行者は世代に関わらず、事前に宿泊施設へ到着時刻や交通機関の情報を提供し、宿泊施設は旅行者の安全が確保できるように到着前に準備を徹底しています。[2]

徹底した衛生対策かつスムーズなサービスの提供に向け、旅行業界にとっては今こそデジタル化を進めるチャンスです。その一助として、パートナー宿泊施設はエクスペディア・グループのメッセージツールを使用することにより、チェックイン日前に実施している感染防止対策や宿泊に関する重要なサービスの変更をお客様にお知らせすることもできます。

２）デジタル化が進むネクスト・ノーマル - オンライン購入の増加

新型コロナウイルスの感染拡大により、仕事や生活、買い物の仕方においてデジタル化が加速し、購入方法や支払い方法も変化しています。調査では、全世界において消費者の50%が新型コロナウイルス収束後もオンライン購入の頻度は増えると予想し[3]、また日本人の5人中３人が今後もタッチ決済(非接触型決済)への移行が進むと回答しています[4]。消費者は安全性、セキュリティ、利便性を考慮したサービスを積極的に利用していることがうかがえます。

旅行費用の支払いに関する動向について、エクスペディア・グループの調査によると、世界の旅行者の3分の2以上が新型コロナウイルス収束後の最初の旅行に、オンライン旅行予約サイトや外部の予約サービスを利用するつもりであることが分かりました。主な理由としては「取引がより安全」、「デジタルで決済が可能な点が便利」と考えられていることが挙げられました。また、日本では約半数(45%)の旅行者が収束後、旅行予約にまず使うのはオンライン旅行予約サイトであると回答しています。

この点を考慮し、デジタルネイティブ世代の旅行者がいつでもどこでも安心して旅行の予約ができるよう、エクスペディア・グループはクレジットカード情報を入力せずに直前予約が可能な「クレジットカード不要の予約機能」を導入しました。この取り組みは、パートナー宿泊施設にとって新たな旅行者層の送客につながると考えています。

３）40歳未満の旅行者が最初に旅行を再開と予測

世界的な傾向として、Z世代とミレニアル世代が最初に旅行を再開することが見込まれています。3人中2人(67%)が新型コロナウイルスの収束後6か月以内に旅行をする予定であると回答しており、5人中2人以上(43%)が収束後3か月以内に旅行をする予定であると回答しています。日本人においては、40歳未満の旅行意欲が高く、収束後6か月以内に旅行をする予定であると回答した割合は約半数(49%)を占めました。対照的に、40歳以上は旅行意欲が低く、アンケート回答者の3分の2以上(69%)が収束後6か月以上経ってから旅行を予約すると回答しています。

しかし、多くの人々は次の旅行予約についてはまだ様子見をしている段階で、慎重な姿勢を保っています。また、先の予約については、予約できるプランの不足により旅行意欲を削がれている層も見られます。宿泊施設は、直前予約向けのプロモーションを強化するとともに、2021年前半の予約を受け付け、予約獲得の可能性を最大限に高めることが重要となります。

旅行を再開する年齢層や宿泊施設を予約するタイミングや方法を把握することは、宿泊施設にとって今後の事業計画に役立ちます。また、旅行者がどのように予約を決定し、宿泊施設に何を求めているかを理解することで、順調な業績回復につながると考えられます。

[1] Expedia Groupの検索データ (検索期間 : 2020年9月、旅行期間 : 2020年11月～12月)
[2] Wakefield Research が日本を含む13か国で30,000人の旅行者を対象に2020年に2つの調査を実施。最初の調査は、新型コロナウイルスの発生による世界的な渡航・移動制限が発令される前の2020年3月初旬に完了。2020年5月に実施された2つ目の調査では、感染拡大を踏まえて最初の結果に基づき調査を拡大。
[3]GlobalWebIndex - Multi-market research (2020年7月)
( https://www.globalwebindex.com/hubfs/1.%20Coronavirus%20Research%20PDFs/GWI%20coronavirus%20findings%20July%202020%20-%20Multi-Market%20Research%20(Release%2011).pdf )
[4] The shift to digital - Mastercard の調査 (2020年5月)、プレスリリース
( https://newsroom.mastercard.com/asia-pacific/press-releases/in-stores-or-on-the-couch-asia-pacific-consumers-shift-rapidly-to-digital-commerce-and-show-no-signs-of-turning-back-mastercard-study/ )

***

エクスペディア・グループについて
エクスペディア・グループは旅行と人々の間に立ちはだかる壁を打ち破り、旅行をより楽しく、実現可能に、そして身近なものにすることを目指しています。お客様・パートナー様と、世界との距離を縮めることが私たちの使命です。自社のプラットフォームとテクノロジーを多岐にわたるビジネス・ブランドポートフォリオで駆使して旅行を促進し、世界規模かつ各国や地域に適した旅行サービスを提供しています。エクスペディア・グループ傘下の旅行ブランドには、Brand Expedia(R)、Hotels.com™、Expedia(R) Partner Solutions、Vrbo(R)、Egencia(R)、trivago(R)、HomeAway(R)、Orbitz(R)、Travelocity(R)、Hotwire(R)、Wotif(R), ebookers(R)、CheapTickets(R)、Expedia Group™ Media Solutions、Expedia Local Expert(R)、CarRentals.com™、Expedia(R) CruiseShipCenters(R)、Classic Vacations(R)、Traveldoo(R)、VacationRentals.com and SilverRail™ が含まれます。